【インフレリスクとは】あなたの資産価値を守る対策方法を紹介

「インフレが起きるとお金が減るリスクがあるって本当？」
「インフレリスクに備えるにはどうしたら良いの？」

このような疑問を抱いてこの記事にたどり着いた方が多いのではないでしょうか。

事実、インフレによって現金や預金は相対的に価値が下がってしまうので、リスクへの対策をしなければなりません。

この記事では、どのような行動を取ればインフレリスクへの対策ができるのかを解説していきます。

この記事を読めば、インフレリスクについて正しく知ることができ、適切な対策をとることができるようになるでしょう。

１．インフレリスクとは

まず初めに、インフレリスクについて解説していきます。

インフレリスクはインフレ時の価値変動と関連して起こることなので、インフレについての基礎知識として必ず知っておかなければいけません。

その後、インフレリスクへの対策方法も紹介するので、正しく知識を付けてリスク対策ができるようにしてください。

（１）【確認】インフレとは

インフレ（インフレーション）とは物価上昇のことで、物の値段が上がることを指しています。

インフレの原因はさまざまですが、好景気を背景に起こりやすいです。

景気が良いと賃金などが上昇して物が売れやすくなり、供給よりも需要の方が高まることで物の価格が上昇し、企業の業績が上昇してまた賃金が上がり、それに伴ってさらに物の価格が上昇します。

このように、好景気時に物の値段が上昇していく現象をインフレといいます。

（２）インフレリスク

インフレが起きた場合の主なリスクは、現金や預金の価値が相対的に下がってしまうことです。

物の値段が上がるということは、相対的にお金の価値が目減りすることを示すからです。

例えば、今は100円で購入できた物が将来的に200円に値上がりした場合、物が100円では買えなくなったと言い換えられ、物を基準にするとお金の価値が下がったと言えます。

インフレ時には現金の価値が相対的に下がってしまうため、インフレが進むと現金や預金に資産が集中している人の資産は相対的に大きく減少してしまうというリスクがあります。

このようなインフレリスクを回避するには、インフレに強い不動産や株式などの資産に投資することが有効です。

物価上昇を背景に、不動産の価値が上昇したり、企業の売上高が向上したりするからです。

現金や預金などインフレに弱い資産をメインに保有している方は、一部を投資に回してインフレリスクへの対策を始めていきましょう。

２．インフレリスク対策におすすめの資産

インフレリスクに対策するために、おすすめの資産は以下の3つです。

これらはインフレに強い性質があるので、現金や預金の一部を使って投資を始めましょう。

以下ではそれぞれの資産について、投資の仕組みやインフレに強い理由などを詳しく解説していきます。

（１）不動産

現物の不動産は、物価上昇を背景に価格が上昇しやすいので、インフレリスク対策に有効な資産です。

また、不動産投資では保有しているマンションやアパートを他人に貸し出して家賃収入を得られますが、家賃もインフレを背景に価格が上がる傾向にあるのでインフレによって収益を高めることができます。

したがって、不動産はインフレリスクに強い資産と言えます。

また、不動産投資では節税対策をすることも可能で、サラリーマンの場合、不動産で赤字が出たときに給与の黒字と相殺することで、所得税・住民税の金額を下げることができます。

一方で、空室が生じると家賃収入が途絶えてしまうことや、購入費用が数千万円に及ぶため始めるのが難しいといったデメリットもあります。

最近は1万円から投資できる不動産投資型クラウドファンディングがあるので、少額で不動産への投資を試してみたい方にはそちらもおすすめです。

（２）株式

株式投資はインフレリスクへの対策として有効な投資方法です。

一般的に、企業が販売する物やサービスの値段はインフレによって上昇する傾向にあり、それに伴って売上高も増加します。

売上高が上がると一般的には企業の業績も向上し、株価が上昇して株主の資産価値が上昇するので、株式はインフレリスク対策に有効です。

インフレ前に株式を購入しておき、インフレによって株価が上昇した時に売却すれば、大きな利益を得ることができます。

また、株式を所持していると配当金や株主優待券といった形で定期的に収入を得ることができますが、インフレにより売上高が上がれば配当金の増額や株主優待の内容の向上なども期待できます。

一方、デメリットとしてはどの企業の株式を買うかを選ぶのが難しいことが挙げられます。

企業の将来性を確実に当てることはできないので、投資した企業の業績が下がって株価が下がり、損失が生じるリスクもあります。

（３）投資信託

投資信託は、株式や不動産、債券などでの資産運用を、投資のプロである投資法人に任せることができる投資手法です。

投資対象が株式や不動産などインフレに強い資産を取り扱っている商品もあるため、投資信託もインフレリスク対策に有効です。

投資信託のメリットは、プロに銘柄選びや資産の運用を任せることができるので、知識がない初心者でも始めやすいことが挙げられます。

デメリットとしては、手数料が割高な商品があることです。

運用による利益よりも手数料の方が高額な投資信託もあるので、投資を始める際には手数料もよく確認しましょう。

３．投資の際の注意点

投資がインフレリスク対策に有効なのは解説したとおりですが、投資は現金や預金と異なり、元本保証ではないため損失が発生する可能性があるというデメリットがあります。

投資の知識が無い初心者の方が、そうとは知らずにハイリスクな投資方法に手を出してしまい、大きな損失を被る事例は相次いで起きています。

投資には大なり小なり元本割れのリスクがあるため、大きな損失を被らないように、投資家自身で対策をする必要があります。

この章では、低リスクな投資をするために、余剰資金での投資と分散投資について解説していきます。

これらのポイントをしっかり押さえて、投資に臨みましょう。

（１）余剰資金で投資をする

投資には元本割れのリスクがあるので、使うのは余剰資金のみに留めましょう。

生活費や目的が決まっているお金（子供の学費、マイホーム購入資金など）を、投資に使ってはいけません。

これらのお金を投資に使い、もし元本割れが起きてしまったら生活に支障をきたす可能性があるからです。

特に初心者の内は、投資に使うお金は使い道が決まっていない余剰資金のみにしておきましょう。

余剰資金のみの投資に留めれば、投資で失敗しても人生に悪影響を及ぼすことは避けられます。

（２）投資先を分散させる

低リスクに資産運用を行うには、投資先の分散が大切です。

1つの商品に集中投資すると、その投資先の価値が暴落した場合は大きな影響を受けてしまいます。

しかし、複数の商品に分散投資していれば、1つの投資先の価値が暴落しても、他の投資先の利益が補ってくれる可能性があり、損害は比較的小さいと考えられます。

したがって、投資先は1つに集中させるのではなく、複数に分散させましょう。

株式投資や不動産投資を同時に行ったり、複数の企業の株式を購入するなど投資先を分散させ、損害のリスクを低くすることをおすすめします。

まとめ

インフレリスクに向けた対策をするには、不動産、株式、投資信託といったインフレに強い資産に投資をすることが重要です。

保有資産が現金や預金に集中している方は、一部をこれらのインフレに強い資産に回し、対策を行いましょう。

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