【不動産がインフレに強い３つの理由】少額からできる不動産投資方法を２つ紹介！

「インフレ対策には不動産が有効だと聞いたけど本当？」
「インフレに向けて不動産を保有したいけど何か気を付けることはあるのかな？」

このような疑問を抱き、この記事にたどり着いた方が多いのではないでしょうか。

実際に不動産はインフレに強いため、保有しておけばインフレの際に自己資産を効率よく増やすことができます。

ここでは、不動産がインフレに強い理由や不動産を保有するときのリスク、少額で不動産投資を行う方法なども詳しく紹介していきます。

この記事を読めばインフレ下での不動産投資の知識がつき、少額からリスクを避けたインフレ対策を始めることができるでしょう。

１．【確認】インフレとは何か

不動産がインフレに強い理由の前に、インフレの意味やなぜ備える必要があるのかをおさらいしましょう。

インフレ（インフレーション）とは、物価（物の値段）が上昇することです。

インフレの何が問題なのかというと、物の値段が上がることで、相対的に現金や預金の価値が下がってしまうことです。

例えば、今100円で買えていたものが物価上昇により値上がりして200円になった場合、100円の現金を持っていても買えなくなり、相対的に現金の価値が下がってしまいます。

このように現金や預金はインフレに弱い性質があるので、保有資産がこれらに偏っている人はインフレの進行とともに資産が相対的に少なくなってしまい、生活が苦しくなってしまう可能性があります。

日本政府が掲げるインフレ目標は年率2％であり、今後インフレが進行する可能性があるので、現金だけではなくインフレに強い資産も保有してインフレ対策をするべきです。

インフレに強い資産の代表として、不動産があげられます。

次の章では不動産がインフレに強い理由を解説していくので、現金や預金の一部を不動産に投資することを検討していきましょう。

２．不動産がインフレに強い理由３つの理由

現金や預金はインフレに弱いのに対し、不動産はインフレに強い性質があります。

主に以下の3つの理由によって、インフレは不動産にとって追い風となるためです。

なぜ不動産はインフレ対策に有効なのか、3つの理由を詳しく解説していきましょう。

（１）不動産の価格が上がる

不動産は現物資産なので、物価上昇が起きると不動産の価格も上昇する傾向にあります。

インフレによって物件や土地自体の値段が上昇し、資産価値が高くなるので、インフレに強い資産と言えるのです。

現金や預金はインフレによって価値が目減りしますが、不動産の価値は逆に上昇します。

インフレが進む前に安く不動産を購入することで、インフレを追い風に資産価値を増やすことができるのです。

なお、都心の不動産価格は近年上昇傾向にあるため、購入するなら早めに検討することをおすすめします。

（２）ローンが有利に働く

不動産の購入にはローンを組むのが一般的ですが、借り入れはインフレ下で有利に働きます。

借り入れとは現金と同様にお金であり、借りている元本の価値はインフレによって目減りするからです。

物価上昇にともなって現金の価値が目減りすれば、同様に借金の価値も目減りするといえるのです。

このように、インフレが進むことが想定される社会ではローンが有利に働くため、早めに借り入れをしておくのがおすすめです。

ただし、金利は変動する可能性があるので注意が必要です。

インフレ下での金利上昇リスクについて、詳しくは後ほど解説します。

（３）家賃が物価に連動しやすい

マンションやアパートなどの不動産は、購入するだけでなく、他人に貸し出して家賃収入を得ることもできます。

家賃は物価上昇と連動する傾向にあり、インフレが進むと家賃も高くなるのが一般的な傾向です。

不動産のオーナーにとっては、家賃収入が増えるのでインフレを追い風に収益性を高めることができるのです。

不動産そのものの価値が上がるだけでなく、家賃収入も上がるので、不動産はインフレに強い資産と言えます。

３．少額で不動産投資を始める方法

上述のとおり、インフレ対策をするには不動産を保有するのがおすすめです。

しかし、マンションやアパートを購入するには数千万円のローンを組むのが一般的であり、ハードルが高く感じられる方も多いでしょう。

最近では、不動産投資型クラウドファンディングやREITといった、少額で不動産に投資できる方法もあります。

「不動産投資に興味はあるけど、いきなり高額のローンを組むのはちょっと…」と思う方は、これから紹介する方法を使い、不動産でインフレ対策をしていきましょう。

（１）不動産投資型クラウドファンディング

不動産投資型クラウドファンディングとは、インターネット上で投資したい不動産を選び、任意の金額で投資を申し込めるサービスです。

最低投資額はサイトによって異なりますが、1口1万円から投資できるサービスが多く、数千万円のローンを組んで購入する現物の不動産に比べると、かなり少額で気軽に投資を始めることができます。

不動産投資型クラウドファンディングでは事業者が投資家から資金を集めて不動産の購入や運用を行い、そこで得られた家賃収入や売却益が投資家に分配されるという仕組みの投資手法です。

投資家は事業者を通じて不動産に投資することができるので、インフレ対策としても有効です。

不動産投資型クラウドファンディングのメリットは、少額で投資を始められることに加え、手軽に投資できて手間がかからないことが挙げられます。

現物の不動産だと、不動産を探してから実際に足を運んで物件の状態を確認したり、ローンを組むために金融機関とやり取りをしたり、購入後も物件の管理などの手間がかかってしまいます。

しかし、不動産投資型クラウドファンディングならネット上で簡単に申し込むことができるほか、物件の管理や資産運用などは運営事業者が行うため、上記のような手間はかかりません。

ただし、手軽にできる一方で、不動産投資型クラウドファンディングには運用期間中は原則として解約できないデメリットがあります。

投資案件ごとにあらかじめ予定の運用期間が決まっているので、その期間中は解約してお金を引き出すことはできないことを理解してから、投資を行いましょう。

まずは1万円程度の少額から投資することをおすすめします。

不動産投資型クラウドファンディングについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

（２）REIT

REIT（リート、不動産投資信託）は、不動産への投資や運用を行う投資法人に対して投資ができる金融商品です。

REITの価格は銘柄によって異なるのですが、1口あたり10万円～20万円程度で購入できる銘柄が多く、現物の不動産よりも少額で投資をすることができます。

REITは投資先を不動産に限定した投資信託で、投資家は投資法人を経由して間接的に不動産投資ができるので、インフレ対策としても有効な商品です。

投資法人が不動産を運用し、そこで得られた売却益などを分配金として投資家に還元するという形で、投資家は投資によって利益を得ることができます。

REITのメリットは、1つの証券で住宅のみならずオフィスビルや商業施設、ホテル、物流施設など幅広い種類の不動産に投資ができることです。

REITを運用する投資法人は複数の不動産に投資をすることによって、収益を安定させています。

また、証券取引所に上場しているため、自由に売買することができるというメリットもあります。

好きなタイミングで投資を始めたり終わりにしたりできるので、現金が必要になった時や損失が発生しそうな時に売却できるという点が不動産投資や不動産投資型クラウドファンディングと異なります。

ただし、REITは価格変動がある商品なので、購入時よりもREITの価格が下がって損失が生じることがあります。

証券取引所に上場しており、いつでも自由に売買できるのはメリットですが、需要と供給がリアルタイムに反映されて価格が変動するためです。

運用期間中に値動きしない不動産投資型クラウドファンディングとの大きな違いと言えます。

REITについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

４．不動産投資の主な４つのリスクと対策

解説してきたとおり、インフレ対策には現物の不動産、不動産投資型クラウドファンディング、REITが向いています。

しかし、これらの投資方法は現金や預金とは異なり、損失が生じるリスクがあります。

投資に失敗すると損失が生じ、インフレ対策にならない可能性があるので、不動産投資のリスクについても学んでいきましょう。

この章では、以下の4つのリスクとともに対策方法を解説していきます。

以上のリスクと対策について、理解を深めてから投資を始めましょう。

（１）空室リスク

実際に物件を購入して不動産投資を始める際の最大のリスクは、空室リスクです。

入居希望者がおらず保有している不動産が空室になると、家賃収入が0になってしまいます。

ローンを組んで不動産を購入した場合、主に家賃収入からローンを返済する計画を立てますが、空室になってしまったら給料や貯金など家賃以外のお金で返済しなければなりません。

また、管理費や維持費なども発生して、生活を圧迫する可能性があるので、空室リスクを下げる工夫をしなければなりません。

空室リスクへの対策としては、賃貸需要のある不動産を購入したり、入居に強い管理会社を選んだりすることです。

賃貸需要については、都市部へのアクセスの良さや周辺にスーパーやコンビニ、病院などの施設が充実しているかなど、住みやすさで判断することができます。

また、不動産の管理は管理会社に任せるのが一般的で、入居者募集も管理会社でやってもらうことになるので、入居者が見つからない場合は管理会社を変更してみるのもおすすめです。

なお、上記で説明した不動産投資型クラウドファンディングやREITでは事業者が介入するという性質上投資家自身が空室リスクに対応する必要がないので、こちらの方法もおすすめします。

（２）金利上昇リスク

インフレ時は景気引き締めのため、金利を高く設定する金融政策が取られる可能性があります。

ローンを組んで不動産を購入する場合、変動金利で借り入れを行うと、インフレの進行とともに金利も高くなり、返済額が大きくなる場合があります。

インフレを想定するなら、低金利のときに固定金利で借り入れを行うのが無難です。

しかし、借り入れ時点では変動金利の方が金利の相場が低くて魅力的に見えてしまいます。

変動金利で借り入れる場合は、返済期間を短くしたり、繰り上げ返済を行うなどして、金利が上昇して返済額が膨らむリスクへの対策を行いましょう。

（３）デフレリスク

デフレ（デフレーション）とは、インフレとは反対で物価が下落する現象のことです。

デフレ時には、長期的に見ると不動産の価格が下落したり、家賃が下落したりする可能性があります。

ただし、不動産は物価の変動に緩やかに追従する性質があるので、デフレが進んだからといって急激に資産価値や家賃が下落することは考えにくいです。

いずれにしろ、将来の経済がインフレとデフレのどちらに進むのか、確実に予測することはできないので、どれかだけに資産の配分を偏らせるのではなく、バランスよく保有することが大切です。

物価が下落した際には、インフレとは反対に現金の価値が上昇するので、現金や預金はデフレに強い資産だと言えます。

現金や預金などのデフレに強い資産と、不動産などインフレに強い資産の両方をバランスよく保有することで、インフレにもデフレにも対策することができるでしょう。

（４）流動性リスク

流動性リスクとは、売りたいときにすぐには売れないリスクのことを指します。

現物の不動産は、売却したいと思っても、買い手を見つけて契約を結び、売買を完了させるまでに一定の時間と労力がかかってしまうため、流動性リスクは高めの資産です。

したがって、インフレによって価格が上昇して売却したいと思っても、すぐには売れない可能性があります。

また、価格が高くなっている場合、買ってくれる相手がすぐに見つかるとは限りません。

よって、売却を視野に入れるなら、需要が比較的高い都心のマンションなど、流動性リスクが低いと思われる不動産を購入すると良いでしょう。

運用期間が決まっている不動産投資型クラウドファンディングや、自由に売買できるREITに投資をするのもおすすめです。

まとめ

不動産はインフレに強い資産なので、現金や預金などインフレに弱い資産に偏っている人は、不動産投資を始めるのがおすすめです。

数千万円のローンを組むのは怖い、という方には、少額で不動産投資ができる不動産投資型クラウドファンディングやREITが向いています。

これらの商品への投資を始めることで、将来的なインフレのリスクに備えましょう。

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元金	300,000円	300,000円
1年目	300,000円	321,000円
2年目	300,000円	342,000円
3年目	300,000円	363,000円

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