インフレ対策には投資がおすすめ！インフレに強い資産６選を紹介！

「インフレが進むと現金の価値が目減りすると聞いて心配…」
「インフレに備えるためにはどんな対策をしたら良いの？」

このような疑問を抱いて、この記事にたどり着いた方が多いのではないでしょうか。

インフレが進むと現金や預金の価値が目減りするので、インフレに強い資産を保有して対策しておく必要があるのです！

この記事では、インフレとは何か、なぜインフレ対策が必要なのかを詳しく解説し、インフレ対策の方法も紹介していきます。

この記事を読めば、インフレが進む前に適切な対策を行うことができるでしょう。

１．【確認】インフレについて

インフレ（インフレーション）とは物価上昇のことで、物の値段が上がることです。

例えば、今は100円で売られている商品が、インフレが進んで200円になった場合、従来の100円ではお金が足りないという事態になってしまいます。

インフレ下では物の価値の上昇に伴い、現金の価値が相対的に下がるのです。

インフレとは物価上昇のことを指しますが、物の値段が上がるだけでなく、現金や預金の価値が相対的に下がってしまうということに注意しなければなりません。

（１）インフレ対策が必要な理由

インフレ対策が必要なのは、物の値段が上がったときに、現金や預金の価値が目減りしてしまうからです。

また、日本は金融政策としてインフレ年率2%を掲げており、将来的にインフレが進む可能性が高いため、今のうちに対策を進めておく必要があるのです。

現在、保有している資産が現金や預金預金などに偏ってしまっている場合、インフレが進んだ場合は資産の価値が相対的に下がってしまう可能性があります。

資産が現金に偏っている場合、インフレが進んだ際に大きな影響を受けてしまうので、インフレ前から対策を進めておく必要があるのです。

２．インフレへの対策方法

インフレへの対策方法は、資産配分をインフレに弱いものに偏らせずに、インフレに強い資産に投資をしていくことです。

不動産や株式、金などインフレにより価値が上昇していくものがインフレに強い資産と言われており、これらに投資をすることがインフレ対策になります。

インフレ下では物の値段が上がるとともに企業の業績も上昇しやすいので、現物資産である不動産や企業の業績に伴って価格が上下する株式などの価値も上がりやすくなるのです。

反対に、現金や預金などはインフレ下では相対的に価値が下がってしまうため、自己資産がこれらに偏っているとインフレ時に大きく影響を受けてしまいます。

日本人の個人資産はほとんどが現金や預金であるといわれており、株式や投資信託などの投資は全くやっていない人も大勢いますが、現金や預金の一部を投資にも回してインフレに備えるべきです。

ただし、自己資産を投資に回しすぎると、急に現金が必要になったときなどに対応できなくなってしまいます。

資産の割合をどちらか一方だけに偏らせるのではなく、ある程度のバランスは保つことが大切です。

自分が保有する資産内で配分を考え、インフレに備えた投資を始めてみましょう。

３．インフレ対策に有効な投資方法

インフレ対策には投資が有効であることは、前章で解説したとおりです。

しかし、投資と一口に言ってもさまざまな種類があり、投資を経験したことがない人は何に投資したら良いのか分からなくなってしまうことでしょう。

そこでこの章では、インフレ対策におすすめの投資商品として、以下の6つを解説していきます。

それぞれの投資商品について、インフレに強い理由やメリット・デメリットを詳しく解説していきます。

（１）不動産投資

不動産投資は、インフレ対策として有効な投資方法の代表例です。

インフレ時には物の価値が上がるため、不動産などの実物資産を保有しておけばその価格も上昇するのでインフレ対策として有効です。

また、所有する不動産を貸し出すことによって得られる家賃収入も物価上昇によって高くなる傾向があるので、インフレによって収益を高めることができます。

不動産を保有するメリットは他にも数多くあり、生命保険代わりになることや節税対策になることも挙げられます。

マンションやアパートなどの不動産の購入時には不動産投資ローンを組むのが一般的なのですが、同時に団体信用生命保険（団信）にも加入するからです。

ローンを支払う本人が死亡するなどした際、そのローンの残債が団信で返済されるため、ローン残高がなくなった不動産を遺族が相続することができ、遺族に財産を残すことができます。

また、不動産の経営で赤字が出た場合は給与など他の所得の黒字と相殺して所得税や住民税を少なくすることができるため、節税対策としても有効です。

以上のように不動産を保有するとインフレ対策に加えてさまざまなメリットがあるのですが、その一方で空室リスクという大きなデメリットがあります。

購入した不動産に入居を希望する人がおらず空室になった場合、家賃収入は得られず、ローンの返済などの支払いは自己資産でしなければならない場合があります。

このように、メリットがある一方で空室リスクを抱えるデメリットがあることは理解しておきましょう。

（２）不動産投資型クラウドファンディング

不動産投資型クラウドファンディングは少額で不動産投資ができる投資方法であり、こちらもインフレ対策としておすすめの投資です。

インターネット上で投資したい不動産を選び、好きな金額で申し込むことで投資を行うことができます。

投資対象は不動産なので、現物の不動産と同様インフレによって不動産価格が上昇したり家賃が上昇したりする恩恵を受けることができるため、インフレに強い資産だと言えます。

自分で物件の購入や入居者などの管理をする不動産投資とは異なり、実際に不動産の運用や管理を行うのは不動産事業者であり、投資家が得られる収益は家賃収入などを源泉とする分配金となります。

不動産投資型クラウドファンディングの大きなメリットが、1万円などの少額から不動産に投資できることです。

不動産を購入するには数千万円の資金が必要で、ほとんどの人は多額のローンを組んで購入することになりますが、不動産投資型クラウドファンディングなら少額で気軽に投資を始めることができます。

デメリットとしては、原則として途中で解約できないことが挙げられます。

不動産投資型クラウドファンディングは運用期間が決まっており、途中で解約して現金を引き出すことはできないので、運用期間中に必要にはならない余剰資金を使って投資をしましょう。

このように中途解約ができないデメリットはありますが、少額で投資ができるのは大きな魅力です。

少ない金額から投資を始めたい投資初心者にぴったりの投資商品です。

不動産投資型クラウドファンディングについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

（３）REIT

REIT（不動産投資信託）も少額から不動産投資ができる商品です。

投資対象が不動産なので、現物の不動産やクラウドファンディングと同様に、インフレによって資産価値や収益の向上といった恩恵を受けられる、インフレ対策に適した商品です。

1口あたりの金額は銘柄によって異なりますが、10万円～20万円程度の銘柄が多く、また不動産クラウドファンディングと同様に分配金が投資家の利益となります。

REITの特徴は、不動産投資のプロに資産配分や運用を任せることができ、1口申し込むだけで複数の不動産に対して投資をすることができるという点です。

都心のオフィスビルや商業施設、ホテル、物流施設のように、収益性は高いものの個人で所有するのが難しいような不動産にも、投資会社を通じて間接的に投資をして利益を得ることができます。

デメリットとしては、保有している間に価格変動があることが挙げられます。

REITの売買は証券取引所で行われ、株式のように時々刻々と価格が変動するため、購入時よりも価格が下がって損失が生じる場合があるのです。

ただし、購入時よりも価格が上がって利益が出る場合もあるので、価格変動がメリットになることもあります。

価格変動によって損益が生じる場合はありますが、REITなら都心のオフィスビルなど個人では投資しにくい不動産にも投資することができるため、おすすめです。

REITについて詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

（４）株式

株式もインフレに強い資産です。

株式とは、株式会社が資金調達のために発行する証券で、インフレが進むと企業が販売する商品やサービスの価格も上昇して売上高が増加するので、株価の上昇や配当金の増額につながりやすいです。

株式を保有するメリットは、3つの方法で収益を得られることが挙げられます。

1つ目は値上がり益で、購入時よりも株価が上昇してから売却すれば差額の利益を得られます。

上述の通り、物価上昇によって企業の売上高が増加すれば業績が向上して株価の上昇が期待できるので、インフレ下では値上がり益が期待できます。

さらに、配当金や株主優待といった定期的に得ることができる利益も、業績に伴ってより良いものになる可能性がインフレ下では高くなります。

一方で、株価が下がって損失が生じる可能性があるというデメリットもあります。

REITと同様に株式も価格変動があるため、利益が出ることと損失が生じることの両方の可能性があります。

（５）投資信託

投資信託は、株式などの資産の運用をプロに任せることができる投資手法です。

先ほど紹介したREITもこれの一種で不動産投資に特化したものでしたが、一般的な投資信託は不動産だけではなく株式などにも投資ができ、インフレ対策になるといえます。

初心者には難しい銘柄選びなどをプロに任せられるため、知識がない初心者でも簡単に資産運用をすることができます。

また、少額で始められるのも投資信託の大きなメリットです。

SBI証券や楽天証券などのインターネット証券会社を通じて購入する場合、100円から購入することができます。

デメリットとしては、商品によっては手数料が割高なことが挙げられます。

運用で利益が出ていても、手数料の方が高くついてしまい、損失が出てしまうケースもあるのです。

投資信託を購入する際は、手数料が高すぎないかを調べる必要があります。

（６）金

金は現物資産であり、物価上昇にともなって価値が高まる傾向にあるので、インフレ対策に有効です。

金は地球上に限られた量しか存在せず希少価値が高く、また国際的に価値が認められている商品なので信用があり、インフレが起きて現金への信用が揺らぐときに金の需要が高まるのです。

金のメリットとしてはインフレに強いだけでなく、リーマンショックやコロナショックなどの金融危機にも強いことが挙げられます。

金融危機が起きると株式や投資信託のような金融資産の価値は暴落しますが、信用のある金には需要が高まり、価格は上昇する傾向にあります。

ただし、金のデメリットとして、金がお金を生み出すわけではないことが挙げられます。

金で利益を出すためには、安いときに買って値上がりしてから売却しなければなりません。

不動産や株式と異なり、保有しているだけで利益が得られる投資ではないことは覚えておきましょう。

まとめ

日本は年率2％のインフレを目標にしており、個人でも将来に備えてインフレ対策をしなければなりません。

現金や預金のようにインフレに弱い資産に集中している人は、不動産、株式、金といった方法で投資を始め、インフレ対策を行いましょう。

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