【デフレに強い資産３選】個人がデフレ対策をしておくべき理由とは

「デフレになると何かまずいことがあるのかな？」
「インフレ対策はよく聞くけど、デフレ対策は何をすれば良いんだろう？」

このような疑問を抱いてこの記事にたどり着いた方が多いのではないでしょうか。

デフレとは物の値段が下がることなので消費者にとってはメリットがあるように感じられますが、景気が悪くなって賃金が下がるなどのデメリットがあります。

この記事では、デフレへの対策方法を解説していきます。

まずはデフレの意味など基礎知識について解説した後、デフレに強い資産を紹介するので、この記事を読めばすぐにデフレ対策を始めることができるでしょう！

１．デフレについて【おさらい】

デフレ（デフレーション）とは物価下落のことで、物の値段が下がる現象のことを指します。

デフレの要因としては、例えば感染症の拡大防止などで外出に制限がかかる状態が数年続く場合、物やサービスの需要が減って価格の低下を招くことなどが挙げられます。

また、サービスのデジタル化にともなって人件費が削減されることにより、物自体の値段が下落することも原因となりうると言われています。

物の値段が下がるのは消費者にとって嬉しいことのように思えますが、残念ながら、悪影響も大きいです。

一般的にデフレは不景気の時に陥りやすく、物が売れないので値段を下げざるを得なくなってしまいます。

すると企業の業績は悪化するので、従業員の給与が減らされたり、リストラが行われて失業者が増えたりするのです。

デフレが直接指すのは物の値段の下落ですが、不景気は私たちの生活に大きな影響を及ぼします。

（１）デフレ対策が必要な理由

上述したように、デフレが起こると企業の業績が悪化して減給やリストラが増加してしまうなど、我々の生活にも影響が出てしまいます。

失業などの社会問題は政府が解決することだと思われるかもしれませんが、もし自分が減給やリストラの対象になってしまった時に何も対策していないと大きな影響を受けてしまうので、自分である程度対策を進めておくのが重要です。

また昨今では将来インフレに備えてインフレ対策を進める人が多いですが、2021年4月現在では新型コロナウイルス等の影響でデフレとインフレのどちらに進むかは分からないので両方の対策をしておくことが賢明です。

専門家による予測も、インフレ見通しとデフレ見通しで意見が分かれており、予測が困難となっています。

デフレが進行する可能性がある以上、デフレに備えた対策も進めておく必要があります。

次の章ではデフレの影響を受けにくい資産を解説していくので、紹介する資産を保有してデフレ対策を行いましょう。

２．デフレの影響を受けにくい資産３選

この章では、デフレに備えるための具体的な方法を解説していきます。

デフレ対策には、以下のようなデフレの影響を受けにくい資産を保有するのが有効です。

これらの資産について特徴やデフレに強い理由、メリット・デメリットを解説していきます。

どうすればデフレに備えられるのかを学び、対策をしていきましょう。

（１）不動産

不動産は比較的デフレに強い資産です。

マンションやアパートなどを所有して他人に貸し出し、家賃をもらうのが不動産投資ですが、景気が悪くなったからといってすぐに家賃が下落するわけではないからです。

契約時に決めた家賃を支払い続けてもらえるので、デフレが進んでも収益が落ちにくいのです。

ただし、デフレが長期化すれば価値や家賃が低下する可能性があることは覚えておきましょう。

不動産のメリットは、レバレッジ効果が高いことです。

不動産の購入費用は数千万円に上るのが一般的ですが、大部分をローンでまかなうことができるので、自己資金よりも大きな資産を運用することが可能です。

一方、入居希望者がいない場合は家賃収入が0になってしまう、空室リスクがあるなどのデメリットもあります。

少ない資金で大きな資産を運用できるためレバレッジ効果が高いのですが、空室リスクの可能性やローンの返済という義務が生じることは理解しておきましょう。

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（２）金

金は地球上に存在する量が限られている希少な資源であり、これまでに価値がゼロになったことがありません。

この金ならではの特色のため、デフレ下でも価格が安定しており、デフレ対策としておすすめの資産です。

金のメリットは、デフレのみならず危機に強いことです。

戦争や大きなテロが発生したり、リーマンショックやコロナショックのような金融危機が起きたりしたとき、金は価格が上昇しているからです（参考）。

一方のデメリットとしては、売却しなければ利益が確定せず、保有しているだけでは収入を得られないことです。

不動産と異なり、金そのものが利益を生むわけではありませんので、金はあくまで有事に備えるための資産として活用しましょう。

（３）現金・預金

現金や預金はデフレに最も強い資産といわれています。

上述のようにデフレ下では物の値段が下がり、反対にお金の価値が上がるからです。

例えば100円の物がデフレにより50円に値下がりした時、100円で1つだけ購入できたものが2つ買えるようになるので、相対的に現金の価値が2倍になったということができます。

このように、現金や預金はデフレ時に価値が上がります。

また、投資は損失の可能性がどれだけ低くても0にはなりませんが、現金や預金は使用しない限りはなくならないので、元本割れしないというメリットもあります。

デメリットとしては、インフレに弱いことが挙げられます。

将来的にインフレとデフレのどちらが進むかはわからないので、どちらか一方だけの対策だけではなく、バランス良く両方の対策をするのが大切です。

３．デフレに弱い資産

最後に、デフレに弱い資産として以下の2つを解説していきます。

これらの金融商品はインフレには強いのですが、デフレ対策にはなりません。

いずれもよく勧められる投資方法ですが、デフレに弱いという弱点があることを認識した上で投資をしましょう。

順に解説します。

（１）株式

株式は、企業が資金調達のために発行する証券です。

株価は企業の業績と概ね連動しており、デフレ下では一般的に物やサービスの値段が下がるので、それに伴って企業の売り上げなどの業績とともに株価も下落してしまうため、株式はデフレに弱い資産と言えます。

反対に、インフレ時には企業の業績が良くなる傾向があるので、株価の上昇が期待できます。

将来的なインフレを懸念するなどで株式を多く保有している人は、デフレになったときに備えて一度資産の配分のバランスを見直してみましょう。

（２）投資信託

投資信託は、資産運用を行う投資法人に投資ができる商品です。

投資法人に所属するプロに運用を任せられるので、経験の浅い初心者に人気があります。

しかし、デフレに弱い株式に投資する投資信託の商品は、同様にデフレに弱い傾向があります。

不動産などデフレに強い資産に投資する商品も保有することでデフレ対策をするなど、工夫をしましょう。

まとめ

デフレが進むと物の価格が下落するだけでなく、賃金の下落やリストラなどの影響が生じる懸念があります。

将来的にインフレに進むかデフレに進むかは予測できないため、未来のリスクに備えて両方の対策をしておくことが重要です。

デフレ対策には不動産や現金・預金などが有効なので、これらのデフレに強い資産を保有しておきましょう。

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